私立後期入試とは？難易度・倍率・よくある疑問をまとめて解説

今日から国公立大学前期日程がスタート。私立後期も開幕へ

2026年2月25日、国公立大学の2次試験・前期日程がいよいよ始まりました。全国172大学616学部に約23万5,000人が志願するなか、今年も受験シーズンのクライマックスを迎えています。

そして、国公立前期日程の開始は同時に、私立大学後期入試シーズンの幕開けを意味します。今年度は、私立の後期日程は国公立の前期・後期日程がすべて終わった後にあたる3月に集中して実施されます。前期試験で志望校に届かなかった受験生にとって、後期入試は最後の選択肢として大きな意味を持つ時期です。

私立後期入試の特徴：高倍率になりやすい理由

私立大学の後期日程は、主に3月に実施される一般入試です。前期（2月上旬〜中旬）と比べたとき、もっとも大きな違いは募集定員の少なさにあります。

大学や学部にもよりますが、後期の定員は数名〜十数名程度に設定されているケースも珍しくありません。一方で、前期入試に合格できなかった受験生が集まってくるため、出願数はそれほど減らないことが多く、結果として倍率は数十倍に達することもあるのが実情です。

たとえば、2025年度の私立医学部後期入試では、倍率が60倍を超えた学部もありました（日本大学医学部N方式後期：64.1倍、埼玉医科大学後期：62.6倍など）。医学部ほど極端ではないとしても、私立大学全体として後期は「少数の枠に多数が集まる」構図になりやすい入試形式です。

ただし、見かけ上の倍率が高くても、実際には前期入試で合格した受験生が後期には出願していないため、最終的な競争数は数字よりも少なくなることがあります。また、前期で十分な合格者を確保できた大学が後期の合格者を多めに出すケースもあります。倍率の数字だけで合否の厳しさを判断するのは難しく、過去の実績をあわせて確認することが参考になります。

後期日程までモチベーションが続くか

前期試験が終わってから後期試験まで、短い期間ながらも精神的・体力的に厳しさを感じる受験生は少なくありません。長期にわたる受験生活の終盤に、疲労感や焦りが積み重なるのは自然なことです。

実際のところ、後期入試に臨む受験生の多くは、前期の結果が出ないまま、あるいは不合格通知を受け取りながら準備を続けることになります。
モチベーションが続かない人も多く、試験のパフォーマンスを維持できない人が多くなります。

前期を受けていない大学を後期に受けると不利？

「前期を受験していない大学の後期を受けるのは不利なのでは？」という疑問を持つ受験生は多いようです。結論から言うと、基本的にそのような不利はありません。

私立大学の入試は前期・後期それぞれ独立した試験として実施されており、前期の受験歴が後期の合否審査に影響することはありません。前期に別の大学を受験していたとしても、後期に初めてその大学を受験することは問題なく、評価は当日の試験の結果によって決まります。

後期入試は、国公立大学を第一志望にしていた受験生が私立を初めて受験する場として使われることも多く、そうした受験生と前期から私立一本で受けてきた受験生とが同じ土俵で戦う形になります。

後期入試をめぐる現状

2025年度は推薦型・総合型選抜で合格者を確保する大学が増えた影響で、一般選抜の合格者数が絞られ、後期の倍率も上昇した大学が目立ちました。

後期日程は「最後のチャンス」毎年一定数の受験生がここで合格を手にしている現実もあります。倍率の高さは事実として受け止めつつ、入試の仕組みや実態をきちんと理解したうえで向き合っていきましょう。